{"created":"2023-06-20T13:20:07.719142+00:00","id":135,"links":{},"metadata":{"_buckets":{"deposit":"c25eff19-c87b-4b55-b731-c612fb42d353"},"_deposit":{"created_by":1,"id":"135","owners":[1],"pid":{"revision_id":0,"type":"depid","value":"135"},"status":"published"},"_oai":{"id":"oai:ir.soken.ac.jp:00000135","sets":["2:426:7"]},"author_link":["0","0","0"],"item_1_creator_2":{"attribute_name":"著者名","attribute_type":"creator","attribute_value_mlt":[{"creatorNames":[{"creatorName":"佐藤, 大輔"}],"nameIdentifiers":[{}]}]},"item_1_creator_3":{"attribute_name":"フリガナ","attribute_type":"creator","attribute_value_mlt":[{"creatorNames":[{"creatorName":"サトウ, 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/>行われ、産業界においても、職業選択や評価育成といった人事的観点から、より実践的な概<br />念定義や取り組みがなされている。そして、ここ数年ユーザビリティ概念の成熟と共に、ユ<br />ーザビリティ専門家に必要なコンピタンスに関しても議論がなされるようになってきてい<br />る。例えば、Usability Professionals' Association では、2001 年から2002 年にかけて、<br />“Certification of Usability Professionals” Project が行われ、メンバーによる資格制度検<br />討の議論を通じてコンピタンスを整理しようとする取り組みがあった。また、国内において<br />も、社団法人ビジネス機械・情報システム産業協会における取り組みなどがみられるように<br />なってきた。<br />本研究では、ヒューマンインタフェースの分野において近年高まりつつあるユーザビリテ<br />ィ専門家の人材育成への関心を踏まえ、企業活動、高等教育にかかわらず、広くユーザビリ<br />ティの人材育成に関連した取り組みの向上への寄与をめざし、ユーザビリティ専門家に必要<br />とされるコンピタンスを明らかにすることを目的とする。<br />2 章.コンピタンスリストの作成<br />まず、現在のユーザビリティ分野において必要とされているコンピタンスについて、実際<br />にユーザビリティ活動に従事しているマネージャーを中心にインタビュー調査を実施し、コ<br />ンピタンス概念を収集することによって、ユーザビリティ専門家のコンピタンスリスト（第<br />１版）の作成を行った。<br />さらに作成したコンピタンスリストに対して、ユーザビリティ分野におけるより幅広いイ<br />ンフォーマントを対象とした質問紙調査を実施し、作成したコンピタンスリストに対する支<br />持の確認を行った。結果、コンピタンスリスト第１版の項目は概ね支持されるものであるこ<br />とがわかった。<br />そこで、調査回答をもとにコンピタンス間の関係について分析を行い、改定要件を抽出、<br />２段階にわけてコンピタンスリストの改定を行った。それらの取り組みは、最終的に７分類<br />60 項目から構成されるコンピタンスリスト第３版としてまとめられた。<br />3 章.コンピタンス概念についての理解の深化<br />コンピタンスリストに加えて、さらにユーザビリティ専門家に必要とされるコンピタンス<br />概念についての理解を深めるために、コンピタンスリストとユーザビリティ活動との関係を<br />検討した。<br />まず、現在行われているユーザビリティ活動を明らかにし、19 項目からなるユーザビリ<br />ティ活動リストとして示した。<br />その上で、各活動に必要とされるコンピタンスに関する調査を通じてユーザビリティ活動<br />を分類した。その結果、ユーザビリティ活動が９クラスター４大分類（調査評価活動、設計<br />デザイン活動、戦略的活動、センター活動）に分けられることが明らかになった。また、各<br />コンピタンスとユーザビリティ活動の関係を対応表として示し、それぞれの活動分類に必要<br />なコンピタンスを明らかにした。<br />続いて、コンピタンス及びユーザビリティ活動間の関係性について構造モデルとして示す<br />ことで、根源的なコンピタンスからユーザビリティ活動と直接関係するコンピタンスにいた<br />る、コンピタンス概念集合の多層性、OJT とコンピタンス獲得の関係などを明らかにした。<br />4 章.収斂と改定<br />コンピタンスリストおよびユーザビリティ活動リストのさらなる収斂を図るために、対応<br />表、構造モデルの作成のために３章にて実施された調査に加え、さらにユーザビリティ実務<br />者のコンピタンス所有に関する調査、開発関連部署で必要とされるコンピタンスに関する調<br />査、ユーザビリティ活動の状況に関する調査を行った。<br />これらの調査結果からコンピタンスリスト、ユーザビリティ活動リストそれぞれの改定要<br />件を抽出し、コンピタンスリストを第４版（７分類53 コンピタンス）へ、ユーザビリティ<br />活動リストを第２版（９分類19 コンピタンス）へと改定した。また、各リストの改定に併<br />せて、コンピタンスリスト第３版とユーザビリティ活動リスト第１版を基に作成されていた、<br />コンピタンスとユーザビリティ活動の対応表および構造モデルを、コンピタンスリスト第４<br />版とユーザビリティ活動リスト第２版を基にしたものへと改訂した。<br /><br />5 章.結語<br />本研究を通じて得られたコンピタンスリスト（第４版）の位置付けを、一般的なコンピタ<br />ンス概念として、またユーザビリティ専門家のコンピタンス概念として考察した。<br />コンピタンスリスト第４版は、1.知能、2.適性、3.技能（スキル）、4.知識という様々な<br />コンピタンス概念から幅広く構成されていること、そのために、コンピタンスの学習容易性<br />にはそれぞれ違いがあること、また、その範囲については、より多くの実践活動のフィルタ<br />リングの結果として、ヒューマンセンタードデザインの理念と比較すると、コンピタンス概<br />念集合として上流工程の概念化粒度が比較的粗であること、一方、ユーザビリティの専門分<br />野を中心としつつ、一般的なビジネス活動に必要なコンピタンスの一部までをその領域範囲<br />とした幅広いコンピタンス概念集合であることが示された。<br />続いて、コンピタンスの観点から改めてユーザビリティ専門家そのものに関して考察を行<br />い、「反省的実践家」としての専門家の意義が大きいこと、活動の種類によって専門家とし<br />ての取り組み方が異なること、その差異が人材育成に大きく影響を与えることを示した。<br />最後に、本研究およびこれらの考察を通じて得られた知見をもとに、企業、また高等教育<br />におけるユーザビリティ専門家の人材育成に関するいくつかの考察を示した。<br />これらの成果により、産業界や高等教育におけるユーザビリティ専門家の育成の促進が期<br />待される。人材育成を通じてユーザビリティ活動の活性化に寄与することで、より使いやす<br />い製品や情報システムが提供されることに繋がる。ひいては、人々が情報化に伴う技術的革<br />新、発展を社会が十分に享受し、より快適で幸福な生活を送ることができることを願う。<br 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